誰しも一度はあこがれる、マイボートのある生活。しかし、ボートの購入には、それなりにまとまった費用が手元に必要となる。また購入後も、燃料代や保管費用、保険代やメンテナンス費用など、ランニングコストも必要になるため、購入計画は慎重に立てなければならない。

実際、ボートを購入するにはさまざまな方法があるが、本記事でご紹介するのは、特に法人でのボート購入の際にメリットが大きい「ボートリース」という方法だ。
今回、プレジャーボートのリース事業を手掛ける「神奈川トヨタ商事 マリン事業部(かなとよマリン)」の三村さんにお話を伺った。同社では、ボートリース事業の他に、ボート免許教室、ボートの販売、レンタルボートクラブの窓口業務など、マリンレジャー全般をサポートしている。
ボートリースとは?

自家用車や企業のOA機器など、リースは我々の生活に広く普及しているが、プレジャーボートの世界にもリースというシステムが存在している。
まず最初に、ボートの購入には大きく分けて三つの方法がある。かなとよマリンによれば、最もメジャーな方法は現金払いで、全体の約50~60%、クレジットカードやローンが30~40%、残りの10%ほどがボートリースを利用しているのではないかという。
仕組みはいたって単純
- ユーザーがリース会社とリース契約を結ぶ
- リース会社がボート販売店から、ユーザーが選んだボートを購入する
- 毎月のリース料を支払うことでユーザーはマイボートと同じように利用できる
というもの。

基本的には、契約時に「前払いリース料」(通常、物件価格の20~30%ほどで、前払いリース料を増やせば月々の支払い額も減る)を支払い、残価を設定したうえで、リース期間中は月額リース料を支払うという仕組み。リース期間は5年間(60回払い)が一般的だ。
リース期間が満期を迎えた際は、残価を支払って購入するか、残価をもとに再リースもできる。

現金やクレジットカード、ローンといった購入方法と比べれば、トータルコストは割高に感じられるものの、リース料には、固定資産税、保険料(かなとよマリンで加入した場合)、リース手数料が含まれており、それを考えるとかなり納得感の高い価格といえるだろう。
ただ、あくまでリースは「船体」に対するものであるため、マリーナ保管料やメンテナンス費用の支払い、船舶検査などはユーザー自身で行う必要があることをお忘れなく。
ボートリースのメリット
費用の平準化
リース料は毎月定額のため、コスト把握が容易で、購入資金、固定資産税、保険料等の平準化が可能。
融資枠の温存
リースは借入とは異なるため、担保も設定されず、融資枠を温存できる。独自基準による審査で、借入と比べて迅速かつ容易に導入することができる。
事務処理の省力化
支払い先と期日が異なる各種支払い(保険料、税金、ローン返済など)を一本化して管理でき、煩雑な事務処理の必要がなくなる。
経費処理も簡単に
資産計上や減価償却といった面倒な事務処理も不要で、「賃借料(リース料)」として経費処理することができる。(※実際の会計処理については税理士や監査法人等にご確認ください)
初期投資負担の軽減
現金一括での購入と異なり、初期投資を抑えて資金を手元に残しておける。
プレジャーボート保険を月額リース料に組み込める
神奈川トヨタ商事の保険に加入すれば、保険料をリース料に含めることができる。手続きや保険対応のサポートはかなとよマリンが行ってくれる。
ボートを自分好みにカスタマイズできる
所有者はかなとよマリンとなるものの、マイボートと同じように艤装やカスタマイズを施すことが可能。
(※一般的な範囲を超える改造などは要相談)
ボートリースのデメリット
トータルコストが割高に感じられる
リース料には、固定資産税、保険料(かなとよマリンで加入した場合)、リース手数料が含まれているため、現金やローンでの購入に比べてトータルコストが割高に感じられる。
中途解約はできない
リース期間中途での解約は原則認められていない。
所有権はリース会社にある
リース料の不払いが発生した場合、リース物件のボートは引き揚げ、残リース料相当額を精算する必要がある。
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かなとよマリンのボートリースは、特に法人でのボート購入を考えている方にとって、かなりメリットのある購入方法だ。また、国産艇、輸入艇を問わず、新艇でも中古艇でも利用が可能となっている。
これから暑さが和らぎ、ボート遊びには最高の季節がやってくる。将来的にボートの購入を検討している方は、かなとよマリンまでお気軽にご相談いただきたい。
(文=谷川壱星/舵社 写真=神奈川トヨタ商事、トヨタマリン)




















